１、PORTO紹介

【概要】 ・株式会社PORTOは、株式会社CARTA HOLDINGSのブランド向けアドプラットフォーム事業領域の戦略会社として、2021年1月に設立 ・デジタルマーケティングという大海原での航海において、いつでも安心して気軽に寄ってもらえる、頼ってもらえる安全な「港」の様な存在であり、デジタルマーケティング業界の「皆と」共に市場を成功させたいという想いを込めている ・ESGの取り組み 　-岩手県が実施する後興支援への感謝を伝える取り組みに賛同し、DOOHを通じた発信を支援 ・PORTOの特徴 　-①アドベリフィケーション対応 　-②オン/オフ統合配信

２、デジタルサイネージの特性

【デジタルサイネージ市場規模】 ・2021年のデジタルサイネージ広告市場規模は594億円の見通し、2025年には1083億円と予測 【なぜ、デジタルサイネージなのか】 ・“世の中ゴト”化出来るメディア（競合他社へのけん制） ・集団効果や他者推論を生みやすいメディア 【デジタルサイネージ特有の価値】 ・集団効果とは消費者が広告へ繰り返し接触することによって、他の多くの消費者も同じ広告を視聴して関心を持っていると推論するため、消費者自身のクチコミ行動や購買行動に社会的規範として影響する。 ・消費者が広告に接触することで「自分以外の多くの人も見ている」「より多くの人が知っている」という意識が相互作用して購買につながりうるという考え方 ・自分が好意を持っていなくても、他者の好意意識が購買行動などに影響を与えるというもの 【デジタルサイネージのメリット（市場規模拡大が予測される所以）】 ・①パフォーマンスの向上 ・②パフォーマンスの可視化 ・③パフォーマンスの再現性 ・④パフォーマンスの拡張性

３、配信事例

【デジタルサイネージならではのクリエイティブ】 ・“屋外”というモーメントならではのコミュニケーション ・“話題性・集団効果”というメディア特性を活かしたコミュニケーション ・“屋外”というモーメントを活かしたターゲティング配信 【デジタル施策と同じデータソースを用いたターゲティング配信】 ・デモグラフィック、興味・関心データや、クライアント様の1st partyデータを用いて、デジタルサイネージに対するターゲティング配信ターゲティング配信を実施し定性（各種ブランドリフト）・定量（ターゲットリーチ）ともに高い効果を確認 ・ターゲティング配信によるブランドリフト効果（態度変容） 　-ターゲティング配信時は特に認知度や特徴理解、好意度において大きくリフト ・ターゲティング配信によるブランドリフト効果（行動変容） 　-ノンターゲティング時と比較し、ターゲティング配信時はWEB上での検索行動やサイトへのアクセスに寄与 ・ターゲティング配信による広告視認への態度の変化 　-ターゲット含有率が高いサイネージほど、立ち止まって広告を見る割合が高い 【デジタルサイネージを軸とした統合施策】 ・テレビＣＭ・デジタルサイネージ・WEB広告の3施策を統合的に分析 　-接触メディア数が増えるほどに、認知や特徴理解が向上 　-同一フリークエンシー下では、接触メディア数が多いほど態度変容・行動変容が見られる

まとめ

・本来、メディアとしての価値が高かったデジタルサイネージだが、 　-実際の人流（広告視認数）に応じた課金形態により、実態に沿ったリスクの少ない展開が出来るようになった 　-オーディエンスターゲティングやクリエイティブの多様化・リッチ化などの配信手法が高度化された 　-様々な分野を行うことで、さらにマーケティングに寄与することが出来るようになった