ウェビナーノウハウ
ウェビナーで質疑応答を行う手段は？録画保存やおすすめツールも紹介
最終更新日：2022/06/28
ウェビナーで質疑応答をするには、「ツールのチャット機能を使う」「音声で質問を受け付ける」という二つの手段に大別されます。ウェビナーツールを選ぶ際は、コミュニケーション機能の有無や操作のしやすさを重点的にチェックしましょう。
目次
ウェビナーでも質疑応答の時間は重要
(出典) unsplash.com[/caption]
「ウェビナー」とは、ウェブ（Web）とセミナー（Seminar）から成る造語です。オンライン上で行う講義や研修、説明会などを全般的に表します。
参加型のウェビナーではオフラインと同じく、「質疑応答」の時間を設けるのが一般的です。質疑応答がもたらすメリットと、成功のポイントを確認しましょう。
視聴者とのコミュニケーションが活性化
Webミーティングは参加者全員が音声や画面を共有し、自由な発言や話し合いが可能です。しかし、ウェビナーの場合は基本的に主催者が許可した場合のみ、参加者の発言や画面共有が認められます。
主催者が一方的に話して参加者は視聴するというウェビナーのスタイルは、主催者と参加者・参加者同士が交流する機会を失いがちです。
一方通行のウェビナーは参加者の疑問点が放置されやすく、結果的に満足度の低下につながります。話についていけず途中で離脱してしまう人も増えるでしょう。
講義の合間や最後に「質疑応答」を設けることで、参加者は不明点や疑問点がクリアになり、主催者は参加者の理解度が測れるようになります。コミュニケーションが活発化し、対面式セミナーのような一体感も生まれるでしょう。
成功のカギは事前準備
質疑応答は主催者と参加者の信頼関係を築く良い機会です。ただ、主催者側の事前準備が不足していた場合、参加者にマイナスの印象を与えかねません。
的確に回答できないと、「自信がなさそうで信用できない」「的外れな回答が返ってきた」「反論されたようで気分が悪い」といった感想を持たれ信頼の低下を招きます。
主催者側は参加者からの質問を想定し、できる限りの回答を準備しておかなければなりません。特に「質問されて困る内容」は必ずピックアップし、どう答えるべきかをチームで話し合っておきましょう。動揺による失言のリスクを回避できます。
話の根拠が知りたいという質問者にも対応できるよう、手元にはデータ資料やパンフレットを用意しておくと安心です。
ウェビナーで質疑応答をする手段
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ウェビナーは一般的に、「ウェビナーツール」と呼ばれるクラウド型ツールを使って行います。ツールを活用して質疑応答を進めるには、どのような手段があるのでしょうか？
質問を受け付ける方法とそれぞれの特徴をチェックして、自社のウェビナーに適した手段を選びましょう。
音声で質問を受け付ける
オフラインのセミナーに近い質疑応答を可能にするのが、主催者が参加者の発言を許可して音声で質問を受け付ける方法です。
多くのウェビナーツールには「挙手機能」があり、参加者は疑問点があるとき主催者に対して意思表示ができます。ウェビナーを開始する前に、挙手機能の使い方やルールを一通り説明しておきましょう。
質疑応答の時間が来たら、主催者は「質問がある方は挙手をお願いします」とアナウンスをします。挙手ボタンを押した参加者のマイクとカメラを許可し、質問を他の参加者の前で話してもらう流れです。
チャット機能を利用する
音声による質疑応答は、時間が長引く恐れがあります。参加人数が多い場合は「チャット機能」を活用して、テキスト形式で質問を受け付けましょう。
ウェビナーツールの代表格「Zoomビデオウェビナー」の場合、参加者はパネルの「チャット」をクリックしてメッセージを入力します。
入力後にEnterキーを押すと、主催者または参加者全員のチャット画面に内容がリアルタイムに表示される仕様です。音声で質問するのが苦手な参加者も、チャット機能を使えば気兼ねなく疑問を投げかけられます。
参加者の数が多い場合は、主催者がチャットの中から質問をピックアップして質疑応答を進めましょう。
ウェビナー専用の機能を活用する
ウェビナーツールには、チャットや挙手以外にも質疑応答に適した機能が搭載されています。その一つが「Q&A機能」です。
主催者がQ&A機能を有効化すると、参加者は主催者に対してテキストで質問ができるようになります。機能面はチャットとほとんど変わらないため、併用する場合は以下のように利用シーンを区別しましょう。
- Q&A機能：セミナー内容に対する主催者への質問
- チャット機能：ウェビナーの進行に関する問い合わせ・参加者同士の交流
例えば、「音が小さくて聞き取れない」「画面のスライドがずれている」というときは、チャット機能を使ってコメントをします。
質疑応答を録画保存しよう
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ほとんどのウェビナーツールには、ライブ配信を録画する機能があります。質疑応答を含むウェビナーを録画する方法と動画の活用方法を押さえ、顧客満足度の向上や集客に生かしましょう。
配信ツールの録画機能を利用
ウェビナーの録画方法は簡単で、ライブ配信中にツールに搭載されている録画機能を有効にするだけです。
多くの企業ではライブ配信を録画し、開催後に参加者や欠席者に無料で共有しています。参加者は重要なポイントを改めて見返すことで、一層理解を深められるでしょう。
また、開催後にアンケートを実施する際に「視聴動画のプレゼント」というベネフィットを付与すれば、回答率アップを見込めます。
質疑応答中の音声や画面がそのままレコーディングされて議事録代わりとして活用できるのも、ライブ配信を録画するメリットです。
録画した動画はPR用のコンテンツにも
文章で長々と説明するよりも、映像と音声で語りかける方が相手の心に響きやすい傾向があります。録画した動画は参加者や欠席者に共有するだけでなく、「PR用のコンテンツ」としても活用しましょう。
動画を自社のホームページやSNSウェビナーのポータルサイトに掲載すれば、次回のウェビナーの宣伝ができると同時に自社商品の魅力も知ってもらえます。
近年は、リードジェネレーションの一環として、最新ウェビナーを集めたポータルサイトを利用する企業が増えています。「Webinar Room」もその一つで、利用者はスキマ時間に効率よく情報収集がしたいというビジネスパーソンが中心です。
Webinar Roomにコンテンツを掲載すると、他の企業のウェビナーやカテゴリー自体から流入する新規見込み顧客との接触が可能になります。過去のウェビナーをシリーズ化してアップすれば、継続的なリードの獲得につながるでしょう。
質疑応答をスムーズにするウェビナーツール
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ほとんどの有料ウェビナーツールには、質疑応答や意見のやりとりを可能とするコミュニケーション機能が標準搭載されています。代表的なツールの特徴を比較して、自社や顧客・リードのニーズに合うものを選定しましょう。
コミュニケーションに強み「Zoomビデオウェビナー」
「Zoomビデオウェビナー」には、挙手やQ&A・チャットをはじめ豊富なコミュニケーション機能が搭載されています。主催者が許可すれば参加者は発言できるため、一方通行のウェビナーになりにくいツールでしょう。
通常は参加者が主催者に質問をしますが、「投票機能」を使うと主催者から参加者に投票する形での質問もできます。クイズ形式で参加者の知識レベルを試したり投票結果を共有したりすれば、ウェビナーはさらに盛り上がるでしょう。
簡単操作で初心者も安心「コクリポ」
Zoomとは違って、ウェビナーだけに特化した「ウェビナー専用ツール」です。使いやすさに重点が置かれており、画面上でタイトルや開催日時を入れるだけの簡単操作でウェビナーの予約ができます。
シンプルでリーズナブルな料金設定ながら、コミュニケーション機能として「アンケート回答」や「チャット」などが標準搭載されています。初月はプラン料金が無料で、無料期間内での解約も可能です。
使い勝手や機能を十分にチェックしてから導入できるのも、コクリポの魅力といえます。
高品質な配信も魅力「FreshVoice Webinar」
Web会議からウェビナー・テレワーク・遠隔相談まで、さまざまな用途に活用できるリアルライブ画像コミュニケーションシステムです。最新技術「WebRTC」が採用されており、ウェビナー中は高品質な画像と音声が保持されます。
最大可能参加人数は50人で、3名までの同時コミュニケーションが可能です。不特定多数が参加できるイベントよりも、アットホームで質の高いセミナーに向いています。
FreshVoice Webinarには「録画機能」があり、ボタンを押すだけでウェビナーの録音・録画が開始されます。
高音質・高画質のコンテンツは集客の良い材料になるため、録画した動画はポータルサイトをはじめとする媒体に掲載して多くの見込み顧客に訴求しましょう。
通常、ポータルサイトに広告や動画をアップするには、広告料やシステム利用料金がかかります。しかし、「Webinar Room」なら固定費用なしの完全報酬型です。料金やシステムの詳細は、ページ内の「資料請求する」ボタンから問い合わせましょう。
まとめ
大抵のウェビナーツールには、主催者と参加者のコミュニケーションを可能とする機能が標準搭載されており、質疑応答や意見の交換が容易に行えます。
ウェビナーは主催者が一方的に発信するスタイルになりがちですが、機能を上手に活用すれば対面式のような臨場感あるセミナーが実現するのです。
より多くの人の意見や質問を募集したい場合は、匿名で質問ができるツールを選びましょう。
挙手やチャット・Q＆Aといった機能の使い方を参加者に共有し、自社の担当者もスムーズな受け答えをする準備をしておくのがポイントです。
